CRMの売上効果が出ない理由｜記録しても、返事のない取引先に連絡が行かない

月曜の営業会議。
CRMを開くと、先週の商談メモはきちんと入っています。
ところが、見積もりをメールで送ったまま1週間返事のない取引先に、誰も連絡していませんでした。

CRMを入れて、入力もしている。
それでも、売上に効果が見えない。

記録をいくら増やしても、返事の止まった相手には、見に行かない限り気づけません。
データが溜まっても、それを見て「今誰に何をすべきか」を考えて動くのは、人の仕事のままです。

記録のあとに残る「見る・考える・動く」

先ほどの会議でも、商談メモは足りていました。
ただ、誰もその記録を見に行っていませんでした。
入力をもっと徹底させても、見に行く・考える・動くの手間は減りません。

お客様が100人、200人と増えれば、状況を覚えて気にかけ続けることには限界があります。
見落とすのも、動けないのも、能力の問題ではありません。

売上が伸びない理由はほかにもあります。
この記事は、記録のあとの一か所だけを扱います。

記録を行動に変えるための条件

見に行く手間と、次の一手を考える手間。
この2つの手間を減らすには、次のことが要ります。

1. 記録を見に行かなくても、気にかけるべき相手が分かる
2. その相手に次に何をすればよいかまで、分かる

次の行動まで分かる道具でも、お客様や取引先へ勝手に送ってしまったら困ります。
そこで、もう1つ。

1. お客様や取引先に送るかどうかは、自分たちで決められる

Teal（テイル）は、記録のあとの次の一手まで受け持つ

Teal（テイル）は、関わる一人ひとりに担当AIがつくサービスです。
こうした仕組みを、Tealは「顧客専任AI」と呼んでいます。
担当AIがやりとりを覚え、今この人にどうすべきかまで考えて提案します。

返信がない、期限が近い、情報が足りない。
こうした変化に担当AIが先に気づき、次の一手を提案します。
気づいたことは、提案としてあなたに届きます。

返信の下書きまで、担当AIが用意します。
あなたが確認して、送る・直す・見送るを選べます。

LINEやGmailなど、普段使っているツールをつなぐだけで、担当AIがやりとりの中から覚えます。
つなぐと、担当AIがこれまでのやりとりを見つけて、見守りを始めます。

LINEやメールは、これまでどおり使うだけです。
今お使いのCRMも、やめずに併用できます。

連携した情報は、あなたの許可なく外部に送信されることはありません。
連携はいつでも解除できます。

顧客情報の管理は、CRMが受け持ちます。
そのあとのフォローや返信、提案は、Tealが受け持ちます。

ある1日の流れと、送る前の承認

たとえば、あなたの1日です。

08:30、朝のダイジェストに承認待ちが3件、今日締切は1件です。
15:40、担当AIが「A社、3日返信なし。催促メールの下書きを用意しました」と提案します。

既定（最初の設定）では、外部への送信はすべて承認を通ります。
送るかどうかは、あなたが判断します。

承認なしで返信する設定もあります。
その設定は、自分で入れた場合に限り、相手から連絡が届いたときだけ働きます。

合う会社と、合わない会社

Tealが向いているのは、お客様対応の相手が多く、返信やフォローが追いつかなくなりがちな仕事をしている会社です。
営業と顧客、採用と候補者のような関係が当てはまります。

顧客データを記録・分類・検索するだけが目的の会社には向きません。
記録を整えることが目的なら、今のCRMで足ります。

取引先への連絡まで、AIに任せきりにしたい会社には向きません。

Tealを入れれば売上が上がるとは言いません。
変わるのは、次に誰に何をするかが見えているかどうかです。

まずは数人から

最初は、数人だけで始めます。
返事の止まっている取引先や、気になるお客様を選びます。
まずは1人からで構いません。

担当AIが毎日、そのお客様の状況・期限・次アクションを提示します。
そのうえで、本当に返信漏れ・フォロー漏れが減るかを見極めます。

返事の止まった相手に、先に気づくために

あの会議で見つかった、返事の止まった取引先。
私たちは、CRMの効果は記録の量より、記録のあとの一手で決まると考えています。
Tealでは、やりとりの変化に担当AIが先に気づき、次の一手を提案します。

Teal（テイル）は、株式会社ClownPitが開発・運営する顧客専任AIです。

記録は揃っているのに、返事が止まっている相手を会議で初めて知ることがあるなら。

7日間の無料トライアルを、公式サイトから始められます。

Teal の公式サイトへ

初回無料診断（30〜60分のオンラインMTG）もあります。
導入したらどんな流れで使うことになるかを、先に具体的にお伝えします。 導入する義務はありません。